ナフサやシンナーなどの原料不足による影響で、約9割の県内企業が「支障がある」と回答していることがアンケート調査で明らかになった。

信用調査会社東京商工リサーチ山形支店は、ナフサなどの供給不安による石油化学製品の基礎原料の調達に支障があるか、県内企業の74社にアンケートをした。

このうち、「調達量と価格ともに支障がある」と回答した企業が47社と最も多く、次いで「調達量は問題ないが、価格は支障がある」は17社だった。

一方、「調達量・価格ともに問題ない」と回答した企業は8社だった。

全体では、89．1％の企業が「調達量と価格のいずれかまたは両方に支障がある」と答えていて、ナフサなどの原料不足が幅広い産業に影響していることが明らかになった。

また、中東情勢が緊迫化した今年2月以降、回答があった71社中の30社、4割を上回る企業で石油化学製品の在庫を積み増したことが分った。

東京商工リサーチ山形支店は、一日も早くナフサなどの原料不足を解消するスキームが求められると分析している。